YouTube動画で、対象となる方に頻繁にアプローチを。
自社の商品やサービス・ブランドイメージを広く発信しようとしたとき、テレビやWEB、新聞、雑誌など媒体費が発生するのが「ペイドメディア」。これに対して、自社発行の広報誌やパンフレット、自社WEBサイト、ブログなど、企業や組織自らが消費者に向けて発信する媒体が「オウンドメディア」と呼ばれます。自社ではコントロールできず、ユーザーや消費者自身が情報を発信する「アーンドメディア」もありますが、世の中の流れが早い現代において広告や販促展開を考えると、チャンスメイクになるのは対象者・消費者と頻繁に関わりを持つこと、新しい情報を提供することです。その打開策の一つが、自社独自のYouTubeチャンネルの開設となります。媒体費を心配することなく、PRする素材を定期的に・計画的に作成・配信すれば、顧客満足度を高めることができるのです。
広告を経費として捉えるのではなく、利益を生み出すための投資として顧客・消費者・生活者から選ばれるために存在をアピールしましょう。攻めるか、攻めずに忘れられるか！時代の流れ、人の飽きやすさに負けないよう、新たな一手を投じましょう。
デジタルマーケティング戦略を、有効活用しないなんて！
老若男女を問わず、海外はもちろん日本で最も人気のある動画共有プラットフォームの一つがYouTube。無料で独自のチャンネルを開設できるとあって、広告主にとって非常に魅力的な機会を提供してくれるメディアですが、御社独自のチャンネルはもう開設されていますでしょうか？さまざまなジャンル、関心を持つ視聴者が利用されており、少数派の限定されたファンに向けた商品やサービスのメッセージでも、工夫次第で対象者にリーチできるため、伝えたいことが届く可能性がグンとあがる媒体なのです。視聴者はビデオを見ることに集中しており、YouTube動画広告は他の広告メディアよりも高いエンゲージメント率を持っています。企業から一方的にメッセージが流れるだけではなく、視聴者もコメント、いいね、シェア、購読などのアクションがを起こせるため、コミュニケーションを強化することも可能となります。
ざっと述べたことからも、YouTube動画の活用は、現代のデジタルマーケティング戦略において非常に重要な役割を果たすツールであると言うことが理解いただけたのではないでしょうか。特に広告や宣伝活動において、YouTubeは強力なプラットフォームであり、幅広い年齢層、趣味、関心事に合わせたコンテンツを制作すれば、発信する側の規模・認知度を問わず、自社製品やサービスを効果的に宣伝するチャンスを得ることができるのです。
さて、そんなYouTubeチャンネルにおいて、弊社シャフトで担当させていただいております案件は、愛知・岐阜の魅力を毎月投稿するシリーズ企画のインタビュー動画の制作をはじめ、百貨店が展開する商品のこだわりや魅力を伝えるコンセプトイメージ動画、新築住宅の内覧ルームツアー動画など、実績も増えてきております。企画構成・展開案を考え、カメラマンと撮影に挑み、視聴途中で飽きないよう洗練されたギミック・モーショングラフィックを取り入れたり、雰囲気を醸し出すBGMを選出したり、音声が再生できない環境でも理解できる様にテロップを入れたり…といった編集作業を進めています。さらに、YouTube動画の素材を元に再編集をし、駅コンコースの支柱をジャックしたサイネージでも展開すると、クロスメディアによる同一ビジュアル発信となり、相乗効果に大きな期待が持てることになります。テレビ局をイメージさせるような大型カメラではなく、軽快なフットワークで撮影できる一眼レフカメラを中心とした機材により低コストで作成できるのも、私たちシャフトの大きな魅力です。
ストーリー性を持たせて伝えられる動画の魅力
動画は、文字情報や静止画よりも、流れる視覚的要素として発信できるため無意識下でも情報を受け止めてもらいやすいメディアです。視聴者は動画広告により、製品やサービス・ブランドイメージについて「深く、理解しやすく、感情的につながり」、親近感がわきやすくなります。このような接触・体感を重ねることで、ブランドの認知度向上と信頼性の構築に期待ができるようになるのです。以前は、マーケティングにおいて「AIDMA」と呼ばれる活動が重視されていましたが、今は、「AISAS」などが用いられる時代。注意（Attention）が喚起させると、興味（Interest）を引き起こし、デジタル環境が整った現代においては、自分で調べて（Search）確かめる行動を取るように。そして納得・満足がいくものだと知った上で購入（Action）。それで終わるわけではなく、自分の感想をみんなにも教えてあげようと、良いことも悪いことも含めシェア（Share）まですることが一連の流れです。自社の商品やサービスを紹介するために、興味・関心を高める動画コンテンツをつくることで、多くの視聴者に共有されることはもちろん、同じ会社が提供する他の商品・サービス、取り組みやビジョンも見てみようと連鎖して接触機会が増える可能性も秘めています。
